【イタリアの精神科改革とアメリカの価値観の話】
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イタリアでは、1978年から1998年まで精神科の改革が行われ、病院から精神科がなくなった。
目から鱗のようなこの実話は映画にもなっている。精神病を持つ人が社会のコミュニティーの中で生活することが重要視された結果、それが現実となったことは今でも私の希望です。精神的に疲れてしまった人には一時的に休憩する場所が設けられており、元気になったらいつでも家に帰ることができるそうです。
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一方、アメリカでは、カウンセラーに話を聞いてもらうことで問題を解決することが日本よりも比較的安い価格でできるそうです。
写真のこの本は、10年前のアメリカ発の認知行動療法”ACT療法”についての本。
人間が生きる上で辛いことが起こるのは必然であり、それによる心身の不調もまた必然である。哲学的な要素が強いが、日常生活に活かせることが多い。
ACTの原則...
①不安を取り除くこと
②自分の中の嬉しくない感情を認める心の余裕を作ることで、あまり気にならなくなり、より早く前に進むことができる
③今を生きること
④自己を顧みること
⑤自分の価値を分析して、人生を意味のあるものにすること
⑥何度失敗し、道を踏み外してもいいから、自分の価値観に傾倒した行動をとること
などなど...人生における教訓や考え方がたくさん載っています。医療の本なのに、日本の宗教やスピリチュアル業界で言われていることに近いものを感じるのは私だけでしょうか？
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精神科や心療内科の患者は増えに増え419.3万人と言われている。今や5-10分で診察して薬を処方するコンビニ診療が問題となっているが、実際には病院の特性と方針によって、診察の充実度が違うので、患者側にも病院を決める選択肢がある。
公的な制度としては...
①”自立支援”という精神科の医療費が1割負担になる制度
②”障害者年金”という精神疾患が生活に支障がある人には、審査が通れば月々年金が支払われる制度がある。
その他、地方自治体によって受けられるサービスが異なっている。
就労移行支援事業所などを利用して、精神疾患の患者が就職を目指す環境も整備されており、年々増加傾向にある。
ただ、薬を服用しながらの日常生活は相当な心身への負担があると実感した。
学校や会社を休むためには、医師の診断書が必要で、そのために精神科を受診する責任があるというシステムにも問題があるように感じる。根本的な問題として、診断書を求めるその学校や会社の生活環境や労働環境は適切なのでしょうか？会社の診断書こそ必要なのでは？
日本の経済を回すためにも、精神科の患者の就労はもっと期待されていい。患者増加の医者不足なら、AIで認知行動療法を基にしたカウンセラーアプリの導入を現場でも勧めたり、
方法はなんでもいいから、とにかく人を孤独にさせずに、社会に参加できる希望を持たせること。
それが、オーバーワーク、結婚や離婚、出産、ワンオペ育児、少子高齢化、介護、孤独死、増税の全てを乗り越える人たちの支えとなり、問題解決の一助になるかもしれません。 🍀
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